中国で3年生活し、現在ではこうして台湾独立や中共打倒を目的とするサイトを運営する私はいろいろなことを考えさせられる。いろいろ考えるうちに、中国共産党封建独裁政権が続く中国では語ることが許されないタブーがいろいろとあることに気づいた。日本でも皇室、創価学会などなどタブーはあるにはあるが、中国の場合、考えれば考えるほど次から次へとタブーの存在に気づかされる。また、それらのタブー事項は皆同程度に敏感な問題というわけではなく、普通に会話で話すぐらいなら問題ない程度のものや、ちょっと口にしただけで危険が及ぶもの、さらには日本や諸外国にまでそのタブーが広まって日本のマスコミでさえ萎縮して書かないほど超敏感な問題もある。
タブー度の順位をつける基準となっているのは以下の三点である。
①中国在住の中国人はその問題の真実についてほとんど知らされていないこと。
②中国国内でその問題について発言すれば身の安全に危険が生じること。場合によっては命を失うことも。
③日本などの諸外国にもタブー度が及んでおり、日本のマスコミなどが萎縮して取り上げようとしない。
以上の3点がタブー度の基準であり、その問題について中国人と議論したときに喧嘩になる可能性が高いかどうかは評価の基準となっていない。そのため、日中間の歴史問題は以外に低い順位となっている。また、チベット問題などについて中国在住の中国人に話しても「へえ、そんなことがあったんだ」という反応で喧嘩にはならないかもしれないが、チベット問題について語ることの危険性を考えればタブー度は非常に高くなる。
それではいよいよその中華人民共和国におけるタブー度ランキングのトップ20をここに紹介することとしよう。20位から順番に、ページの下に下がるほど順位は上昇するようになっている。
20位 死刑囚が世界の9割を占める、臓器売買
人権や民主主義といった概念が世界中に広まる中で、中国は取り残されよとしている。全世界の死刑の9割が中国で占められていることなど、この国でははっきり言って序の口である。死刑囚から臓器を摘出して移植手術に用いられていることなど、諸外国のマスコミや人権団体からは非難されているが、中国人民から見れば普通に知っている事実であり、誰も良心の呵責を感じないようである。これについては死刑囚から臓器が摘出されていることよりも、諸外国から非難を浴びていることが中国国内ではタブーとなっていると考えていいだろう。
19位 売春
売春は存在しないという建前の社会主義国家中国で、売春が広く行われていることを知らない中国人はほとんどいないであろう。街中ではピンク色のライトをつけた美容院の中で女性たちが客町をしている光景をみかけることは珍しくも何ともない。それどころか、上海や大連などの大都市では面子を重視するためか、警察の取り締まりもそれなりに厳しいが、中国全土で厳しく規制されているわけではなく、むしろ警察も黙認している地域のほうが多い。一説によると中国の売春産業はGDPの10％に達するとも言われ、タイのGDPにも匹敵する巨大産業である。
18位 世界最悪の環境問題
毎年神奈川県の面積に匹敵する勢いで加速する砂漠化、森林伐採、酸性雨、大気汚染、河川汚染、干上がった黄河、水不足、電力不足、エネルギー不足、食料不足、ゴミ処理問題などなど、中国とは全地球規模の環境破壊を最悪の形で凝縮したような国家であり、環境問題だけで十分一冊の本が書けそうなぐらい深刻である。だが中国共産党政府は後先のことを考えずにひたすら目先のことしか考えずに大国化の道を歩もうとしている。地盤沈下が進んでいる上海の浦東地区に超高層ビルを乱立させたのがいい例だ。環境問題を全く考慮しない中共の悪政により、中国は経済発展すればするほど、中国の国土は取り返しのつかないぐらい破壊されていることを忘れてはならない。17位 いつ崩壊するかわからない脆弱な経済構造
実態不明な絶望的財政赤字、すでに機能麻痺に陥った金融機関の不良債権問題、高い成長率にもかかわらず悪化する一方の失業問題、すでに世界最悪レベルとなっている貧富の格差、空き室だらけで巨大な粗大ゴミと化した高層ビル群、外資に頼りっきりの軟弱な経済構造、低く抑え過ぎられている人民元切り上げ問題などなど、共産党幹部による底なしの汚職腐敗などなどなどなど、中国経済の不安定要因を挙げれば本当にきりがない。これらの問題は中国国内でも多少は取り上げられることもあるが、根拠もなく次第に解決できると楽観視するのが一般的である。中国人の多くはこのまま中国は半永久的に経済発展を続けてやがては日本やアメリカを超えて世界一の経済大国になると、ただ漠然と思い込んでいる。ただ単に中国は大きいからとか、今まで25年間も成長し続けてきたからとか、共産党がリーダーシップを発揮してきたからなど、根拠らしい根拠もなく、ただ単に漠然と楽観視しているのである。
中国経済の脆弱性については諸外国のメディアではしばしば取り上げられる問題だ。日本の朝日新聞でさえも対中投資へのリスクに対して警笛を鳴らすほどだ。はっきり言って現在の中国経済はライブドアみたいなもので、実態のない膨張をひたすら繰り返しているだけだ。いつかはパーンとはじけて崩れ落ちることは目に見えている。だが中国では政府もマスコミも人民も単に宗教的妄想によってのみ、中国はこのままでも大丈夫とひたすら信じ続けている。
16位 黒孩子
25年以上におよぶ一人っ子政策は中国社会に様々な弊害をもたらしている。子供の減少による高齢化問題や、甘やかされて育った小皇帝の問題は中国国内でもそれなりに問題として認識されているものである。より深刻な問題は黒孩子の問題であろう。当サイトではすでにこの問題について扱っているので詳しくはこちらをご覧いただきたいが、すでに私は6年ほど前に黒孩子が6000万人に達しているという数字を聞いている。将来を見通すことのできない中国共産党の悪政が生み出した悲劇である。
15位 増大し続ける軍備拡張問題
中国は18年連続で軍事費が二桁増となり、軍事大国化して日本や台湾などの周辺諸国に脅威を与え、アメリカ政府も懸念を強めている。特に台湾に800発のミサイルを向けていることは、民主主義に対する重大な挑戦である。にも関わらず、中共政府は中国を平和国家として宣伝し、中国人民の多くも信じきっているのだから白痴としかいいようがない。
とはいえ、軍事情報というのはどこの国でも機密扱いであるから、タブー度としての順位はそれほど高くはない。
14位 ポルポト派や東南アジア各地の共産党ゲリラを支援し、近隣諸国と戦争を繰り返した事実。
ちょっと幅が広いのだが、マレーシア、シンガポール、タイ、ビルマなどで中国共産党は反政府武装組織を支援し続けた。東南アジア諸国がどれほどの迷惑を被ったかは計り知れないほどだ。だが日本以上に弱腰なこれら諸国は中国共産党政府に対して過去の責任を追及する勇気がなく、うやむやにしてしまっている。それにしても看過できないのはカンボジアでポルポト派を支援したことであろう。カンボジアではポルポト政権時代に人口の4分の1に相当する200万人が命を失った。国際社会は中国共産党の責任を追及すべきである。
また中華人民共和国はインド、ソ連、ベトナムなどの近隣諸国と戦争を繰り返してきた。これらは中国国内では機密事項というほどではないにしても、自国を平和国家としてアピールしたい中国共産党としてはなるべく触れないで起きたい歴史である。
13位 日本との歴史認識問題
靖国神社、満州国、盧溝橋事件、南京大虐殺、従軍慰安婦、七三一細菌部隊、尖閣諸島などなど、日中間の歴史認識問題はあまりにも多岐にわたっている。中国の場合、小学校1年生のときから強烈な反日教育を行い、日本＝悪という前提から研究、論述が始まるのであまりにも一方的である。ほとんど全ての中国人は共産党が創作した物語を史実と思い込んでしまうので完全に思考停止状態である。さらに中国共産党は自らが創作した反日ストーリーを全力で国際社会に宣伝している。日本の政府、マスコミはすっかり萎縮し、新聞や書籍やネット上では真実を伝えようとする報道も少なくないが、テレビの多くは南京事件や従軍慰安婦問題について真実を伝えないばかりか、中共創作の物語を平気で垂れ流す。中国共産党の情報戦術は非常に巧みである。日本政府、マスコミも見習うべきだ。12位 サーズと鳥インフルエンザエーズの実態
21世紀に入り、中国国内での伝染病蔓延の実態が外国のマスコミにも報道されている。もともと古代から近現代に至るまで中国国内では様々な伝染病が蔓延していたが、特に近年中国が国際社会と深く関わるようになり、人や物の往来も激しくなったことから伝染病の地球規模での流行に対する懸念が高まってきた。特に大きな問題としてはエイズ、サーズ、新型インフルエンザが挙げられる。
現在、中共政府は国内のエイズ感染者数を80万人と公表しているが、WHOによると2010年までに一千万人にまで拡大する可能性があるという。中国でエイズが蔓延した原因は貧しい農民たちが貴重な現金収入を得るために売血をする際、注射針を村人たちの間で共用したことが原因である。
2003年に新型肺炎サーズが地球規模で大流行したことは記憶に新しい。この年の4月には北京市長と北京市衛生局長が更迭されたが、所詮これも責任天与に過ぎず、新型肺炎流行の黒幕は、流行の事実を必死で隠蔽しようとした江沢民である。だが中国では誰も江沢民の責任を追及することはできない。
現在では新型インフルエンザがサーズほど感染の速度は速くないが、確実に世界規模で流行しつつある。中国では、対人用のワクチンを動物に使用し、それによってウィルスが耐性を強めてしまったという。中国で時々新型インフルエンザによる死者が報告されているが実態は不明である。11位 台湾問題
中国では幼い頃から台湾は絶対不可分の神聖なる中華人民共和国の一部分と教育されており、その洗脳効果は抜群だ。共産党一党支配体制に反感を持つインテリ層でさえも台湾問題となると中共の奴隷のような発言を繰り返す。中国国内で中国人に台湾問題を提起すれば喧嘩になる可能性が非常に高い。
ある意味では中共に敵対意識をむき出しにしていた国民党独裁時代のほうが共産党政権にとってはまだ良かったといえる。国民党独裁政権は台湾は中国の一部分と強く主張していたからである。しかし90年代以降の民主化によって中国で選出された万年議員は一斉退職し、総統直接選挙も行われ、政権交代も実現し、日本など海外でも台湾を応援するものが激増し、台湾人の間で台湾意識が急速に強まるなど、台湾は少しずつだが確実に独自色を強めており、中共は焦りと苛立ちを隠せずにいる。
現実問題として台湾が中華人民共和国の一部分に入っておらず、経済および民主政治の双方において台湾は中国よりも優れていることは絶対的な事実である。法輪巧やチベットの問題は中国共産党の徹底的な弾圧と情報統制によって真相を隠し通すことも可能であるが、台湾問題に関しては中国共産党政権にとってもその真相を隠し通すことは不可能である。よって台湾問題はタブー度のトップ10からは脱落することとなった。10位 文革、大躍進など数々の革命と運動
中国共産党は結党以来数々の暴力、破壊、虐殺を繰り返してきた。特に1949年に政権奪取後は革命直後の粛清、整風運動、三反五反運動、反右派闘争、大躍進運動、文化大革命などの数々の革命や運動により総勢八千万人の人民を虐殺した。まさに中国共産党こそが人類史上最大規模のジェノサイドを強行した殺人組織である。これらの革命、運動に関しては現在でも数億人の生き証人がいるのでさすがの中国共産党も隠蔽は不可能だ。それでも中共はできうる限りの中国共産党の栄光の歴史を宣伝し（その大部分は架空の作り話）、さらに日本や台湾やアメリカなど外に敵を作ることによってごまかそうとしている。そして自らが犯した多大なる犯罪についてはすでに過去のこととしてしらばっくれるつもりである。9位 東トルキスタン
東トルキスタンは1949年に人民解放軍に侵略され、中華人民共和国の植民地とされ、「新疆ウイグル自治区」と呼ばれている。だが勇猛果敢なムスリムたちは侵略者に屈することなく聖戦を続けている。現在、東トルキスタン国内に約60の反中共独立派組織が存在し、その多くは武装化しているという。東トルキスタン問題がチベット問題よりもタブー度において下位においたのは、独立派組織の存在を中国共産党も公に認めており、一般の中国人民の間にもそれなりに知られているからである。とはいっても中共にとってこの問題はなるべくなら大っぴらにせずにしておきたい。中共が最も恐れているのはアルカイーダやアブサヤフなどの武装組織と東トルキスタンの武装組織が結束を強めて中共に対抗することである（すでにアルカイーダと東トルキスタンとの間にはある程度の結束はあるようだが、中東の武装組織は対米戦争で忙しいようだ。また、東トルキスタン人の対米感情は複雑であるに違いない。）今まで海外における東トルキスタン独立運動はそれを一括的な組織が存在せずにバラバラの状態であったが、2005年ニューヨークに亡命政府の本部が置かれ、日本にも支部がおかれるなど次第に組織を固め、中共を脅かす存在となっている。8位 中国各地で民衆暴動
骨の髄まで腐りきった共産党の汚職腐敗、肯定のように権力を振るう地方の共産党、耐え難いほどの貧富の格差、深刻な失業問題、労働者への賃金未払いなどなど悪政に悪政がかさなり民衆の不満は我慢の限界をとっくに超えている。今中国各地で民衆がデモやストライキを起こし、時には暴動に発展することも珍しくない。中国共産党自身が年間8万7千件の抗議活動や暴動がおきていることを認めている。中共は深刻な問題は控えめに過小報道する傾向があるので、実際には8万7千件に留まらずもっと深刻な事態である可能性もある。仮に8万7千件が事実であったとしても、そして中国が957万平方キロメートルの広大な国土と13億の人口を抱えていることを考慮しても、8万7千件の暴動は驚異的な数字である。個別の暴動事件については多すぎて報道しきれないということもあるが、比較的規模の多きい事件であっても報道機関からは徹底的にシャットアウトされる。たまに香港のマスコミが報道してそれが外国の通信社に引用される程度である。7位 共産党独裁体制そのものに対する疑問
これまた幅広い問題であるが、中国共産党一党支配による中華人民共和国という国家体制に反対、改革、疑問を提起することは程度にもよるが間違いなくタブーである。中国共産党は抗日戦争で日本軍を撃退したことを政権の正当性の根拠としているが、実際に抗日戦争の主力は国民党軍であり、その国民党軍さえも日本軍には連戦連敗を繰り返し、最終的にアメリカが日本を降伏させることで中国も戦勝国にのし上がった。だがこれは共産党政権の根幹に関わる問題であり、中国では当然ながらタブーである。ほかにも自由選挙や多党制の導入を提起することも共産党政権を脅かすので摘発の対象となる。さらに連邦制導入の主張も国家体制の根幹に関わるし、欧米諸国でよく提起される中国分割論などは反革命罪として重罪扱いである。
ただし、自由選挙については中国でも徐々に公に主張しようという空気が広がりつつあるようだ。
6位 北朝鮮からの難民
毎年数多くの北朝鮮の人々が脱北し、中国国内に潜伏している。中国政府は脱北者を難民とは認めずに不法入国者と見なしているので、見つけ次第捕まえて北朝鮮に強制送還する方針をとっている。そのため現在、中国国内にどれほどの脱北者が潜んでいるか正確にはわからないが、数十万人が潜んでいると見られている。中国政府にとっても毎年大量に押し寄せてくる脱北者は非常に頭の痛い存在であろうし、北朝鮮に強制送還するという措置が欧米諸国から人権侵害と見なされて非難を浴びている。北朝鮮難民問題は中国でもタブー度の高い問題であり、一般の中国人民は北朝鮮国境付近に居住しているもの以外はその存在をほとんど知らない。
また、92年の韓国との国交樹立以来、韓国との関係は飛躍的深まっていると同時に、北朝鮮の独裁体制や人権問題、飢餓の状況などはほとんど中国のマスメディアで伝えられることはない。とはいえ、現在の中国人の多くは、北朝鮮が韓国よりも貧しいことや硬直的な独裁体制が続いていることはなんとなく理解しているようである。
5位 毛沢東の私生活
油っぽい食べ物を好み、ほとんど歯磨きをせず、毎日のように13歳ぐらいの処女とやりたい放題。中華人民共和国の革命の英雄であるはずの毛沢東の放蕩ぶりが世界に知られてしまうと、中華人民共和国、もしくは中国共産党政権そのものに対する正当性が失われることになる。今や中国人の間でも毛沢東のイメージはよくないにも関わらず、毛沢東を批判することは絶対的なタブーである。現在でもほとんどの人民元紙幣に毛沢東の肖像が描かれるなど、誰も尊敬しない毛沢東が崇拝され続けている。
4位 天安門事件
カラーの映像が全世界に流れ、世界中から非難を浴びた天安門事件は中国共産党にとって非常に厄介な問題の一つである。中国人の多くは1989年に中国で混乱が起きたことはなんとなく知っているが、具体的にどのような悲劇が起きたかは知らない。当分の間天安門事件は中国国内では語ることすら許されないだろうし、下手に発言すれば命の危険性がつきまとう。
3位 チベット
これまたタブー度、危険度の高い問題である。チベット族とチベット自治区在住者以外の中華人民共和国国籍保持者はチベット問題をほとんど知らない。インドのダラムサラに亡命政府があることさえ知らない。それくらい中国国内ではチベット問題はタブーとなっているし、日本のマスコミはチベット問題を知っていながらほとんど伝えようとしない。産経新聞でさえチベット問題をほとんど伝えないのだから相当なものだ。特にチベット人が中国国内でチベット独立を主張しようものなら命を落とす覚悟が必要である。
2位 大紀元と九評共産党
2004年12月に大紀元が九評共産党を発表して以来、中国共産党脱党者が爆発的に増加し、2006年3月現在で900万人を突破している。大紀元ほど中国の実情を克明に報道しているメディアはほかにないであろう。大紀元と九評共産党の存在は日本国内でも一種のタブー扱いされており、日本のテレビ、新聞は完全な沈黙を保っている。だが大紀元主催の講演会には石原慎太郎東京都知事や桜井よし子氏が祝電を送るなど、日本社会でもそれなりの認知を受けていることは事実だ。
1位 法輪功
最盛期には7千万人とも1億人とも言われる学習者を抱えていた法輪功。現在でも法輪功は世界78カ国で自由に活動している。江沢民の個人的意志によって1999年以降、法輪巧に対するジェノサイドが始まり、2006年3月現在2785人が虐殺され、そのほかにも多くの法輪巧学習者が筆舌に尽くしがたい拷問や迫害を受けることとなったが、法輪巧学習者は屈することなく抵抗を続けている。全世界に広まる法輪巧の存在は中国共産党にとって最大の脅威である。中国滞在中、もしくは中国旅行を予定する方に注意を呼びかけたいが、中国滞在中に法輪巧の話題は極力避けたほうが良い（特に中国語ができる人）。口にしただけで公安から取締りの対象となる危険性がある。ましてや法輪功を擁護する発言でもしようものなら、例え外国人であっても拷問の対象となる危険性がある（実際に日本人が長期間拘束されて拷問された前例もある）。法輪功を支援したい方は中国以外の国で行うこと。私自身も法輪巧を支持しているが、中国国内ではとても恐ろしくて恐ろしくて話題にはできない。
こうして、約8000字に及ぶ長文の論説を書いてみると、中華人民共和国のタブーの多さには本当に驚かされる。しかし私はタブーをタブーのままにしてはならないと思う。むしろ積極的に発言してタブーを打ち破らなければならない。数十冊の本が掛けそうなほど、ネタが多すぎて本当に書ききれなさそうだが、少しずつ更新し、中国のタブーに挑戦していくつもりである
